【日本は遅れてる！？】アメリカではメジャーなバーチャルアシスタントとは？
ITの本場アメリカでは、メジャーな職業にもなっている「バーチャルアシスタント」。
オンラインで企業の業務をサポートするアシスタントのことで、日本では「オンライン秘書」または「オンラインアシスタント」と呼ばれています。
アメリカでは1990年代から普及し始め、今となっては一般的な職業となっていますが、日本ではまだまだ耳なじみが無い職業です。
新型コロナの影響により、日本でも在宅勤務やフリーランス、副業をする方が増え、少しずつ「オンライン秘書」としての認知が広まってきました。
本記事では、アメリカと日本の雇用形態に注目しながら、「バーチャルアシスタント」の業務について解説したいと思います。
アメリカと日本の雇用形態の違い
アメリカと日本の雇用形態は全くと言っていいほど違います。
皆さんご存じの通り、日本は「終身雇用・年功序列」といった文化が古くからありますが、アメリカでは「自分の能力で稼ぐ」という文化が根強くあります。
そういった労働環境の違いから、アメリカではバーチャルアシスタントといった日本では中々受け入れられない様な仕事でも当たり前の様に浸透するのでしょう。
アメリカは「フリーランス大国」
前述したように、アメリカでは「終身雇用・年功序列」といった雇用形態は一般的とは言えません。
多くの労働者が、自分の資格やスキルを売りに、条件の良い職場を求めて転職を繰り返すという場合が多いです。
「自分の能力で稼ぐ」という文化が根強いため、フリーランスとして活動する人も増えており、2021年のアメリカのフリーランス人口は5,900万人で、アメリカの全労働者の36%を占めたそうです。
面白いのは、高学歴の人ほどフリーランス人口の割合が高く、大学院卒業以上の学歴を持つ労働者の51%がフリーランスで、高校卒業の学歴を持つ労働者の31%がフリーランスだということです。
そういった背景により、オンラインにて企業のサポートをするバーチャルアシスタントが普及するようになったのです。
企業内に労働力を集約する日本
日本では、大企業に入れば一生安泰、勤続年数が長くなれば自動的に良い役職に就くことができる。
今となっては、日本人も少々考え方が変わってきたとは思いますが、「終身雇用・年功序列」の考え方は世間一般であり、誰もが疑う余地すらないのです。
- 労働者が企業に守られることで失業率が低くなる
- 長期間同じ職場で勤務することでチームワークが強化される
- 長く勤めることで、勤務する会社のプロフェッショナルになれる
以上のようなメリットが存在すると言われ、それが一般的でした。しかし、
- 「解雇されない」という安心感から労働の質が低下
- 若い層は努力が賃金に反映されにくく労働意欲が低下
- 出世基準が勤続年数のため、競争力が低下
など、今となってはデメリットも多いと判断されつつあります。
バーチャルアシスタント（オンライン秘書）の選び方と活用法
現在日本は人口減少に伴って労働人口も減少しており、人手不足を補うために非正規職員を雇う企業も増えています。
このような状況に伴い、日本でも多くの企業が在宅ワーカーを利用せざるを得ない状況で、Web系の仕事を中心に外注化の流れが一般的になりつつあり、オンライン秘書サービスを利用する企業や個人事業主の方が増えてきているのです。
良いオンライン秘書に出会うためには？
そんな日本にも、オンライン秘書として活動する人が増えてきました。
しかし、頼みたい仕事をこなせる人材なのか、セキュリティは万全なのかなど色々と気になると思います。
そういった悩みを解消するのが、オンライン秘書サービスを提供する優良な事業者です。
初めてオンライン秘書サービスの利用を検討する場合、トラブル等を未然に防ぐためにも必ずサービス提供事業者を利用することをオススメします。
i-staff／ファイブスターネット株式会社
依頼した業務（主に事務作業など）を、様々なスキル・経験を持ったアシスタントチームが
オンラインで代行してくれます。
秘書・経理・人事・Web運用など、様々な経験・スキルを持ったスタッフが多数在籍しており
オンラインで出来る業務はほとんど対応可能です。
フジ子さん／フジア株式会社
業界の半額程度のプランを実現。
1ヶ月利用もでき、オンライン秘書を身近に手軽に利用することが可能です。
PCでできる業務は何でも依頼可能であり、経理も人事も英語もECサイト管理もイラストレーターもできる人材に、 パート社員並のコストで仕事を頼めるのはフジ子さんだけ。
Remobaアシスタント／株式会社Enigol
総合満足度No1のオンラインアシスタントサービスです。※
※調査方法：インターネット調査 調査概要：2021年7月 サイトのイメージ調査 調査提供：日本トレンドリサーチ
スタートアップや中小企業、大手企業、地方企業、個人事業主の方など幅広く利用されており、ITツールを扱えるスタッフが多いことや、独自のホスピタリティ面談テストを採用の際に実施している様です。
アシスタントには、大手企業で努めていたメンバーや秘書・経理・人事・Webの運用経験・スキルを持ったスタッフ多数在籍しておりオンラインですぐにサポートしてくれます。
最後に
アメリカは様々なトレンドの発信源であり、そのアメリカのトレンドであるバーチャルアシスタント（オンライン秘書）サービスは今後さらに需要が増すことが予想されます。
雑務をオンライン秘書に任せて、業務効率を改善し、コア業務に専念する時間を増やすことで、売上を伸ばす。企業として本来あるべき姿であり、ライバル企業と差をつけるチャンスともなります。
企業として今後のビジョンをしっかりと見据え、いち早くオンライン秘書サービスを導入してみてはいかがでしょうか？